株式会社電磁シールド研究所は、World Trade Center Tokyo共催講演のアンケート調査を実施。83％が「満足」と回答し、82％が物理的セキュリティ対策の必要性を感じたと答えました。

株式会社電磁シールド研究所（本社：東京都千代田区、代表取締役：石川裕也）は、World Trade Center Tokyoと共催し、株式会社FRONTEO（東京都港区）の協力を得て開催した特別講演「DX化時代の新たな脅威とそのリスクマネジメント」に関するアンケート調査を行いましたので、以下概要をご報告いたします。

【調査概要】
講演テーマ「DX化時代の新たな脅威とそのリスクマネジメント」について、参加者を対象に実施。

【調査結果　概要】
・満足度：「とても満足」20.8％、「満足」62.5％ → 合計92％
・物理的セキュリティ必要性：81％が「必要」と認識
・今後の優先課題：「海外動向・制度情報収集」34.1％

これらの結果は、従来サイバー中心だった議論が、電磁波リスク対策へとシフトしつつあることを示しています。

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【調査結果】
近年、サイバーセキュリティに加え、電磁波による物理的リスクへの対応が求められています。当社は、講演参加者を対象としたアンケート調査を通じ、市場や組織がどのように課題を認識しているかを数値化しました。

1．貴社内で物理的セキュリティに関する対策の必要性を感じましたか？という設問に対して、「非常に感じた」10.9％、「ある程度感じた」71.7％、「あまり感じなかった」17.4％となりました。電磁波リスクに対する認知と対応意欲の高まりが明確になってきており、ここは課題です。従来は“サイバーセキュリティ重視”だった流れが、徐々に“電磁波リスクへの対応”へとシフトしつつある兆候を示していると考えられます。

２.「本日のセミナーに関する満足度をお選びください」に対して、「とても満足」20.8％「満足」62.5％、「どちらでもない」14.6％と回答しました。今回の講演では、5つのテーマを軸に、電磁波リスクの技術的実態と制度上の課題、さらに企業や自治体に求められる具体的な対策を解説しました。また、米国のEMP対策規格（MIL-STD-188-125）や連邦政府の取り組みと比較することで、日本国内の制度整備や企業の法的責任への備えにおける方向性も提示。

こういった内容が多くの参加者にとって法務・コンプライアンス、危機管理、インフラ運用部門など、実務的な学びにつながったことで満足度が高まったと考えられます。

3.「とくに参考になった話や印象的なトピックをご記入ください。」に対しては、様々な事柄があげられました。参加者からは、『サイバー攻撃ばかりに注意していては防御しきれないことを改めて認識できた』『日頃意識しない脅威の話が聞けて大変参考になった』といった声が寄せられました。

4.「今後、自社で優先的に検討・見直したい領域はどれですか？」に対して、最多は「海外同行・制度の情報収集」34.1％でした。続けて「社内規程・リスク評価の見直し」20.5％、「役員層への報告・提案材料の収集」15.9％、「重要設備（データセンター・医療機器等）の物理的対策」15.9％、「特に検討予定なし」は29.6％となりました。

特に“海外動向・制度の情報収集”が最多だったことから、当社では今後も海外制度や国際動向をテーマとしたセミナーを積極的に発信してまいります。

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【調査まとめ】
電磁波リスクは、もはや専門領域だけの問題ではなく、社会全体の信頼性や持続可能性に直結する課題へと拡大しています。今回のアンケート結果は、参加者の83％が満足し、82％が物理的セキュリティ対策の必要性を認識したという事実を示しました。これは、従来のサイバー中心のリスク対策から、より包括的な危機管理への移行が始まっている明確な兆しです。当社は、この調査結果をオープンなデータとして公開し、企業・研究機関・自治体の皆さまと共に次世代の安全基盤を考えていきたいと考えています。電磁波リスクという新たな課題には、一社だけではなく幅広い視点や取り組みが求められます。今後も多様な立場の皆さまと知見を共有しながら、安全で信頼性の高い社会インフラづくりに貢献してまいります。

【フロンテオのセミナー概要】
主催： World Trade Center Tokyo、株式会社電磁シールド研究所
協力：株式会社FRONTEO
開催日：2025年7月3日
場所：FRONTEO本社（東京都港区）
参加者：通信・電力・金融・法務分野などの管理職・リスクマネジメント担当者 約80名
テーマ：「DX化時代の新たな脅威とそのリスクマネジメント」

主な内容：
・EMP攻撃、太陽フレア、TEMPESTなどの「電磁波リスク」の現状と課題
・技術的実態・制度上の問題点
・米国のEMP対策規格（MIL-STD-188-125）や政府の取り組みとの比較
・日本における制度整備や法的責任への備え
・企業や自治体に求められる具体的対策

＞当日のセミナーの様子はこちら

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■World Trade Center Tokyo株式会社
代表者： 浅野健太郎（代表取締役兼CEO）
所在地：東京都港区六本木1-8-7  MFPR六本木麻布台ビル11階
事業内容：WTCA日本拠点として、日本企業の海外展開・国際ビジネス支援、万博関連支援、国際ビジネスマッチング推進
TEL: 03-6837-5500
https://www.wtca.org/

■株式会社電磁シールド研究所
〒102-0093 東京都千代田区平河町2-4-14平河町KSビル２F
代表取締役 石川 裕也
事業内容：世界最高峰の電磁波シールド技術を使用したサーバーラックの販売・BCP対策コンサルティング
TEL: 03-5877-4845

電磁シールド研究所は、2024年4月16日~4月17日にアメリカバージニア州にて開催されたSTAR-TIDES能力デモンストレーション参加し、弊社製品である「GORGON２」を展示致しました。

概要

　株式会社電磁シールド研究所（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：石川裕也）は、2024年4月16日～17日に米国バージニア州ジョージ・メイソン大学にて開催された第17回STAR-TIDES能力デモンストレーションに参加し、弊社製品であるEMP（電磁パルス）対策サーバーラック「GORGON２」を展示いたしました。

「気候変動への適応」をテーマに開催された本イベントでは、世界各国から産官学の専門家が集結し、最新の技術や取り組みが紹介されました。弊社は「GORGON２」を通じて、自然災害やテロ攻撃などによる電磁パルス攻撃から重要なインフラを守る、弊社の電磁シールド技術を具体的にアピールしました。

EMP対策は、社会インフラのレジリエンス強化に不可欠な要素であり、弊社は、今回のイベントの参加を通じて、その重要性を世界に向けて発信し、持続可能な社会の実現に貢献してまいります。

▶︎STAR-TIDESについて
STAR-TIDESは、政府、民間セクター、学術界、NGOなどが連携するグローバルな知識共有ネットワークであり、多様なスキルを迅速に結集して緊急の問題に対処することを⽬指し、以下の⽬標を掲げています。

①持続可能なレジリエンスの構築
②緊急対応能力の向上
③多様な分野の専門家間の有益な交流の促進

電磁シールド研究所は、2024年2月15日に東京都内にて開催された太平洋電気通信協議会（PTC）日本委員「イノベーション交流会」にて講演を行いました。

概要

　株式会社電磁シールド研究所（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：石川裕也）は、太平洋電気通信協議会（PTC）日本委員「イノベーション交流会」で「デジタル社会に安全を」と題して講演を行いました。

　今回の講演では、データ通信量の増大に伴う通信業界のセキュリティ課題に加え、注目度の高い太陽フレアやEMP（電磁パルス攻撃）といった現代社会のデジタルインフラに甚大な被害をもたらす可能性についても言及しました。これらの脅威に対し、弊社が長年培ってきた先進的な電磁シールド技術が、通信インフラの保護、ひいては社会全体のレジリエンス強化に不可欠であることを強調しました。

　弊社は、これらの革新的な技術を通じて、通信業界が直面する様々な課題解決に貢献し、安全で信頼性の高いデジタル社会の実現を目指しています。今後も、産学官連携や国際的な共同研究を積極的に推進し、電磁シールド技術の更なる発展と普及に努めてまいります。

▶︎太平洋電気通信協議会（PTC）
https://www.soumu.go.jp/g-ict/international_organization/ptc/index.html（引用先：総務省　世界情報通信事情）

▶︎PTCJ　太平洋電気通信協議会日本委員会
https://www.ptcj.org/wp/　（引用先：太平洋電気通信協議会日本委員会）

電磁シールド研究所は、2024年1月23日にハワイで開催された『太平洋電気通信協議会（PTC）年次総会「PTC’24」』にて、日本代表企業として選出され、「INNOVATIVE CHALLENGE BY JAPAN’S START-UP」セッションにて講演を行いました。

概要

　株式会社電磁シールド研究所（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：石川裕也）は、ICT業界のリーダーたちが一堂に会し、最新のトレンドや革新的な技術について議論する国際会議であるPTC’24に参加しました。当研究所は、2年連続で日本代表企業として選出され、ICTのグローバルビジネス拡大に向けた取り組みを発信しました。

　今回の講演では、データ通信量の増大に伴う通信業界のセキュリティ課題に対し、弊社の先進的な電磁シールド技術を活用した解決策を提案しました。特に、通信インフラの安全性向上、高精度な電磁シールド技術の提供、そしてグローバルな展開について重点的に説明しました。電磁波によるノイズや干渉を防ぐことで、通信インフラの安定稼働と情報漏洩対策を実現し、独自の技術により通信品質の向上に貢献する点を強調しました。
　また、国内外での市場展開により、世界中の通信インフラの安全性を向上させるソリューションを提供しています。

　弊社は、産学官連携や国際的な共同研究を推進し、電磁シールド技術の更なる発展と普及に努めています。今回のPTC’24を通じて、世界中の通信事業者に対し、通信の安全性と信頼性向上に対する強いメッセージを発信しました。今後も、革新的な技術の開発、グローバルな事業展開、オープンイノベーションを推進し、デジタル社会全体の安全性を高めていく所存です。
　弊社は、ICT業界のリーダーたちとともに、未来の通信インフラの安全性を追求し、技術革新に努めてまいります。

▶︎太平洋電気通信協議会（PTC）
https://www.soumu.go.jp/g-ict/international_organization/ptc/index.html（引用先：総務省　世界情報通信事情）

▶︎PTCJ　太平洋電気通信協議会日本委員会
https://www.ptcj.org/wp/　（引用先：太平洋電気通信協議会日本委員会）

株式会社電磁シールド研究所は、2023年12月10日に開催された日本安全保障フォーラムにおいて、電磁パルス（EMP）攻撃や太陽フレアに対する対策に関する講演を行いました。

概要

　近年、自然災害やテロなどの脅威に加え、EMP攻撃や太陽フレアによる社会インフラの機能停止リスクが懸念されています。株式会社電磁シールド研究所（東京都新宿区、代表取締役：石川裕也）は、これらの脅威から社会を守ることをテーマに、様々なEMP対策製品・サービスを提供しています。

　今回の講演では、EMP攻撃および太陽フレアの脅威とその影響、そしてこれらに対する電磁シールド技術の重要性について講演しました。その中でも注目度の高い、EMPや太陽フレアが社会インフラに与えるリスクとその対策としてのシールド技術の役割について詳細に解説しました。
　弊社は、今後も電磁波の研究開発を進め、安全・安心な社会の実現に貢献してまいります。

Web: http://jafos.org/

電磁シールド研究所は、2023年12月8日に開催された第70回安全保障危機管理学会において、電磁パルス（EMP）攻撃や太陽フレア対策に関する講演を行いました。

概要

　近年、自然災害やテロなどの脅威に加え、EMP攻撃や太陽フレアによる社会インフラへの影響が懸念されています。株式会社電磁シールド研究所（本社：東京都新宿区、代表取締役：石川裕也）は、これらの脅威から社会を守るため、様々なEMP対策製品・サービスを提供しています。

　今回の講演では、EMP攻撃および太陽フレアの脅威とその影響、そしてこれらに対する電磁シールド技術の重要性について発表しました。EMPや太陽フレアが社会インフラに与えるリスクとその対策としてのシールド技術の役割について詳細に解説しました。
　弊社は、今後も電磁波の研究開発を進め、安全・安心な社会の実現に貢献してまいります。

三次元空間情報活用の未来を探る—電磁シールド技術の新GORGON2を紹介

概要

株式会社電磁シールド研究所は、デジタルトランスフォーメーション（DX）を牽引する三次元空間情報技術の最前線、「都市インフラDXの現状と近未来」をテーマにした第34回GITA-JAPANコンファレンスに参加しました。

　株式会社電磁シールド研究所（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：石川裕也）は、デジタルツイン技術の発展と、バーチャルとリアルの連携の重要性が高まる中で、地理空間情報を活用した社会インフラの変革に注目しています。今回のGITA-JAPANコンファレンスでの出展は、弊社の先端技術と戦略的ビジョンを業界関係者と共有する絶好の機会となりました。

　会場では、DX時代の都市インフラの最新動向に加え、AIとGISの融合がもたらす未来の社会インフラ構築について議論が交わされました。弊社は、サーバーラックの販売とBCP対策コンサルティングを通じて、電磁波セキュリティの強化と、国内外の安全保障への貢献を目指しています。 緊張感が増す国際情勢の中で、弊社の電磁波シールド技術は、日本及び国際社会の安全保障を支え、地域の安定化にも貢献することが期待されています。GITA-JAPANコンファレンスでの参加は、当研究所にとって、革新的な技術と知見を業界のリーダーや関係者と共有し、未来への道筋を示す貴重な機会となりました。

GITA-JAPANについて

GITA-JAPANは、地理空間情報技術に関わるユーザー、個人、学生、教育研究者、企業、機関、団体によって構成される、GIS地理空間データ取得、IT及びその利用等の関連技術の啓蒙・教育、調査・研究、出版・広報、技術交流等を目的とする非営利団体。

2023年11月28日、株式会社電磁シールド研究所主催のもと、東京大学にて東京大学大学院工学系研究科高橋浩之教授の勉強会が行われました。この催しでは、放射線と電磁波に関するテーマに焦点を当て、多岐にわたる日本各界のトップリーダーが一堂に会しました。

概要

　高橋教授の社会問題提示により、これからの人類の直面する社会課題について、オープンなラウンドテーブル協議を行いました。高橋教授の経験に基づく様々な知見を共有し、現代社会におけるこれらの影響と対応策について深い洞察を提供しました。参加者も交え、電磁波や原子力、国際的な動向に至るまで、幅広いテーマに関する活発な議論を交わしました。これらの社会課題の共通認識、解決及び継続的に協議を行い、社会へわかりやすく啓発活動を行うことを合意しました。

　この勉強会は、科学、技術、産業の各分野のトップリーダーが直接交流し、共通の理解と協力の基盤を築く貴重な機会となりました。電磁シールド研究所は、今回の勉強会が放射線と電磁波の理解を深めるだけでなく、未来の共同研究や革新的な解決策の創出につながることを期待しています。

▶︎ 実施場所：東京大学
▶︎ 講　　師：東京大学大学院工学系研究科　高橋浩之教授