電磁シールド研究所、デジタル時代の通信セキュリティをリードするアプローチを昨年に続き2年連続で世界に発信

2024年1月、アメリカ・ハワイで開催される太平洋電気通信協議会(PTC)年次総会にて、株式会社電磁シールド研究所が「INNOVATIVE CHALLENGE BY JAPAN’S START-UP」セッションにおいて、日本代表企業としてデジタル社会における安全性の重要性をテーマに講演を行います。

株式会社電磁シールド研究所(以下、当社)は、2024年1月にアメリカ・ハワイで開催される太平洋電気通信協議会(PTC)の年次総会「PTC’24」にて、日本を代表する企業として選出され、講演する機会を得たことを誇りに思います。


PTC’24は、ICT業界のリーダーたちが最新のトレンドや革新的なアイデアを共有する国際的な会議です。当社は、1月23日16:00からのセッションで、「デジタル社会における安全と信頼性」に関するプレゼンテーションを行います。データ通信量の増大と通信業界が直面するセキュリティ課題に対する当社の研究成果と解決策を提案します。


 


当社は、このプレゼンテーションを通じて、通信インフラの安全性を高めるための先進的な電磁シールド技術に光を当てるとともに、データセキュリティの未来に向けたビジョンを提示します。ICTのグローバルビジネスを拡大する日本のスタートアップとしての取り組みを世界に紹介し、国際的な連携と理解を深める絶好の機会と捉えています。

PTC’24での当社の講演は、世界中の通信技術者、政策立案者、業界専門家に向けたメッセージであり、通信の安全性と信頼性の向上に寄与することを目的としています。当社は、この重要な場を利用して、デジタル社会の発展と共に、より安全な通信環境の実現を目指してまいります。



▼前回参加の様子

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000002.000100341.html

三次元空間情報活用の未来を探る—電磁シールド技術の新GORGON2を紹介

電磁シールド研究所は、デジタルトランスフォーメーション(DX)を牽引する三次元空間情報技術の最前線、「都市インフラDXの現状と近未来」をテーマにした第34回GITA-JAPANコンファレンスに参加します。当研究所は、AIとGISの統合による革新的な電磁波シールド技術の展示を通じて、災害対策と社会インフラ構築に貢献します

 株式会社電磁シールド研究所は、一般財団法人日本安全保障フォーラムへの加盟を通じて、安全保障に関連するさまざまな課題解決に向けた取り組みを強化していく所存です。電磁シールド研究所と日本安全保障フォーラムは、日本の安全保障を取り巻く環境の厳しさと複雑多様化に対応するため、電磁波に対するシールド技術の研究と検証をさらに進め、日本の安全保障の向上に寄与することを期待しています。 

宇宙、サイバー、電磁波という新しい領域の脅威に対抗し、日本の安全保障を強化する重要なステップを意味します。特に、電磁波に対するシールド技術は、電磁波による攻撃やスパイ活動から日本を守るための効果的な手段となり得ます。

現代の世界情勢における闘争と不寛容の増加に対抗し、電磁波領域を通して日本と世界の安全保障を強化し、地域の安定に寄与します。

両組織は連携を深化させ、日本の安全保障技術の進歩と国際社会での安全保障の向上に向けた取り組みを推進してまいります。

■一般財団法人 日本安全保障フォーラム 矢野義昭会長 コメント

「電磁パルス攻撃は、瞬時に日本全土の基幹インフラが麻痺しかねない重大な脅威です。一般財団法人日本安全保障フォーラムは、株式会社電磁シールド研究所を法人会員としてお迎えし、日本における電磁波に対するシールド技術の必要性とその意義、趨勢などについて、幅広い啓発活動を行い、共に日本の総合的な安全保障のために尽力して参ります。」

会社概要

法人名: 一般財団法人 日本安全保障フォーラム

会長: 矢野義昭

活動内容: 日本の安全保障を取り巻く環境は近年、ますます厳しさを加えるとともに、その様相が複雑多様化しています。電磁波、サイバー、宇宙などの新領域での戦い等に備えるには、防衛、外交のみではなく、先端科学技術、経済、エネルギー、文化等幅広い分野の研究も必要です。弊会は、以上のような幅広い分野について総合安全保障の観点から、歴史的な経緯や国内外の最新情勢を踏まえつつ、啓発、調査研究、政策提言、出版等の活動をしてまいります。

Web: http://jafos.org/

安全保障の推進に向けた新たな連携を展開

株式会社電磁シールド研究所は、一般財団法人日本安全保障フォーラムへの正式加盟を発表いたします。加盟によって、日本の安全保障における啓蒙活動や電磁波領域でのシールド技術の推進と新しい脅威領域への幅広い分野において安全保障に共に尽力していくことを発表いたします。

 電磁シールド研究所は、デジタルツイン技術の発展と、バーチャルとリアルの連携の重要性が高まる中で、地理空間情報を活用した社会インフラの変革に注力しています。今回のGITA-JAPANコンファレンスでの出展は、当研究所の先端技術と戦略的ビジョンを業界関係者と共有する絶好の機会です。

会議では、DX時代の都市インフラの最新動向に加え、AIとGISの融合がもたらす未来の社会インフラ構築について議論が交わされます。電磁シールド研究所は、サーバーラックの販売とBCP対策コンサルティングを通じて、電磁波セキュリティの強化と、国内外の安全保障への貢献を目指します。

不確実性が増す国際情勢の中で、当研究所の電磁波シールド技術は、日本及び国際社会の安全保障を支え、地域の安定化にも貢献することが期待されています。GITA-JAPANコンファレンスでのプレゼンスは、当研究所にとって、革新的な技術と知見を業界のリーダーや関係者と共有し、未来への道筋を示す貴重な機会となります。

【イベント概要】

日時:2023年12月6日(水)10:00 – 17:00

会場:全国町村会館 2階ホール及びオンライン

形式:ハイブリッド(対面とオンライン)

テーマ:「都市インフラDXの現状と近未来」– DX時代の三次元空間情報

特設ページ:https://gita-japan.org/g-event/conference2023/

先進的な地理空間情報技術の普及・発展を目指し、国内外の情報交流を強化

2024年1月、アメリカ・ハワイで開催される太平洋電気通信協議会(PTC)年次総会にて、株式会社電磁シールド研究所が「INNOVATIVE CHALLENGE BY JAPAN’S START-UP」セッションにおいて、日本代表企業としてデジタル社会における安全性の重要性をテーマに講演を行います。

 

概要

電磁シールド研究所は、地理空間情報技術に関連する多岐にわたる活動を行う非営利団体GITA JAPANに正式に加盟することを発表しました。

 GITA JAPANは、GIS地理空間データの取得、IT技術の啓蒙・教育、研究・調査などの分野での活動を行っており、国際的な社会の重要インフラを管理する公共サービス機関のコンソーシアムである、非営利団体GEOSPATIAL INFORMATION & TECHNOLOGY ASSOCIATION(GITA)の日本支部として設置。これにより、先進的な情報の国際的な交流が可能となっています。

 地理空間情報技術は、AM/FMからスタートし、現在ではDX化やGPSとの連携、インターネットを通じた情報配信など多岐にわたる用途での活用が進んでいます。GITA JAPANは、この技術の発展と普及を促進するため、国内外の情報や技術の交流、教育・研修、調査・研究などの活動を行っています。

電磁シールド研究所の技術力は、地図情報の個人利用から大規模なインフラの管理・運営まで、さまざまな領域での電磁波からのセキュリティ対策が求められる現代において、非常に価値があります。この加盟により、地理空間情報技術をもつインフラに対してさらなる発展へ貢献できるよう活動していきます。

GITA JAPANは、アメリカのGITAと提携しており、世界各地での技術交流や情報の共有を行っています。電磁シールド研究所も、このネットワークを通じて、国内外の最新技術や情報の共有を図ります。

 GITA JAPANへの加盟を通じて、IT時代における地理空間情報技術のさらなる普及・発展、そして社会生活環境の向上を共同で目指していきます。

概要

株式会社電磁シールド研究所は、10年以上の電磁波シールド研究と官公庁導入の実績を持ち、2022年12月12日にデータセキュリティ専門子会社「X Shield株式会社」を設立しました。同社は、電磁波シールド技術を搭載したサーバラック「GORGON2」販売を軸に、データセキュリティ戦略やデータ管理、データ分析・活用の領域を支援。これにより、お客様のデータバリューを最大限発揮し、ビジネスに貢献します。

 株式会社電磁シールド研究所は10年以上に渡り電磁波に対するシールド領域の研究、検証を行い、防衛省や自衛隊をはじめとする官公庁への導入や指導を行ってきました。電磁波による誤動作や情報漏洩などのセキュリティ対策は、官公庁などだけでなく、クラウドやIoTなど多くの場所で必要とされる時代になり、民間でも電磁波に対するシールド技術の導入が求められています。当社は、電磁波シールド技術を搭載したサーバラック「GORGON2」を軸に販売戦略を行い、電磁波領域に関するBCP対策専門企業を目指します。株式会社電磁シールド研究所は事業拡大を目的とした販売専門会社であるX Shield株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:小高 伸正 )を2022年12月12日付けで設立致しました。当社グループは、電磁波が持つ本来の価値をビジネスの価値につなげ、お客様の機密情報セキュリティの成功に導きます。

■子会社設立の背景

現在、多くの企業がデータドリブン経営やDXの推進といったテーマのもと、自社のデータをサーバー経由で保有、活用、運営しています。こういった背景からデータに対するセキュリティ対策の意義と価値がビジネスにおいて重要視される時代です。

そこで私たちは、当社の強みである電磁波領域に関するBCP対策を取り入れた製品の販売とリスク分析に関するコンサルティングをサービス展開致します。データ統合やデータガバナンスといったデータマネジメント、データのセキュリティ対策支援を行うだけの会社ではなく、データを守り、最終的にビジネス価値を生むデータ分析・活用の領域までビジネス領域を広げ、「お客様のデータの価値(データバリュー)を厳重に守り、最大限発揮させ、お客様のビジネスに貢献する」というテーマを掲げております。太陽フレアの最大クラスの単位である”Xクラス”から地球を守るという使命から社名を「X Shield株式会社」と定めました。

数少ないデータセキュリティ戦略会社である私たちは、データを守りながら新たな価値を創出し社会を牽引する会社として、お客様と伴走し「データ(経営資源)を守り世の中を牽引する」を実現します。

■子会社名

設立日 : 2022年12月12日

和文社名  : X Shield株式会社

住所:東京都新宿区大久保2-5-22 セキサクビル5B

事業内容:世界最高峰の電磁波シールド技術を使用したサーバーラックの販売(国内)

■X Shield株式会社について

X Shield株式会社は、株式会社電磁シールド研究所の子会社としてデータセキュリティ戦略専門会社としてユーザーの潜在的課題を電磁波シールド技術を用いて問題解決に、一貫してデータセキュリティマネジメントを通じた企業・組織の情報活用力の強化を支援しています。「データに関わる課題」を解決するプロジェクトに携わり、様々な業種・業態のお客様のデータを安全にあるべき姿に近づけるための取り組みをご支援していきます。サイバーテロ対策、データアセスメント・コンサルティングから、データの統合・構築(再生化)、データの運用・管理(高品質なデータの継続的な維持・管理)という3本柱のサービスにより、データライフサイクル全体を通じて解決・サポートしています。

HPをオープンしました。当社の活動や製品情報などをご覧いただけます。何かございましたら担当者もしくは、お問い合わせまでご連絡ください。

株式会社電磁シールド研究所(以下、「当社」といいます。)は、経営陣の体制変更を行い、グローバルな展開をできるよう新体制に移行いたしました。

旧体制と新体制

 

新体制に伴い、新規のお取引先様など強化していきます。

 

役員紹介

 

代表取締役 石川裕也

1980年静岡県生。慶應義塾大学法学部政治学科を卒業後、行政書士として徳川綜合法務事務所を開業。専門分野は企業 法務、リスクマネジメント、産業及び文化芸術の知的財産活用など幅広い分野に精通。現在は、法務顧問として30社以上を担当。
 
 

技術顧問 杉原修

1959年北海道生。出版社勤務、コンピュータ・グラフィックス・エンジニアを経て、1990年より並列処理を用いたネットワーク・ レンダリング・システムの開発などに従事。1993年より高周波分析装置を開発、ハイテク犯罪等の捜査協力を関係官庁に行う。1995 年よりセキュリティ・ソフトの評価、設計、開発に着手し、1998年以降、数々の国際特許を取得。当社、電磁シールド研究所所⻑を 務め、現在は技術顧問に就任。サイバー・セキュリティ―及び電磁波による攻撃・防御・電磁波対策の第一人者。
政策提言委員会 委員
日本戦略研究フォーラム
日米重要インフラ対策委員会
内閣府・(財)未来工学研究所(技術国際関係研究センター)
財団法人 三笠保存会終身会員

topへ