電磁波領域の先導者として次なる未来を創造する電磁シールド研究所は、事業の拡大と連携強化を求め、東京・千代田区平河町へオフィスを移転させていただきます。

 株式会社電磁シールド研究所(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:石川裕也)は、2024年7月10日に本社を東京都千代田区平河町へ移転いたします。

今回の移転は、事業の拡大と連携強化を目的としています。新事務所は、政府機関や主要企業が集積する千代田区の中心部に位置し、交通アクセスにも優れています。

電磁シールド研究所は、電磁波領域の先導者として、情報資産に対するデジタルハードウェアセキュリティを研究開発・プロダクト・セミナーといった多角的なアプローチで提供してまいりました。新オフィスを拠点として、今後もさらなる事業拡大を目指し、社会に貢献してまいります。

【新オフィスの概要】
所在地:東京都千代田区平河町2丁目4-14 平河町KSビル2階
<アクセス>
交通1:東京メトロ南北線「永田町」駅徒歩3分
交通2:東京メトロ有楽町線「麹町」駅徒歩6分
交通3:東京メトロ半蔵門線「半蔵門」駅徒歩7分

ジョージ・メイソン大学アーリントンキャンパスにて開催されたSTAR-TIDESイベントで、電磁シールド研究所(EMP Shield Tech Lab)とジョージ・メイソン大学C5&Iセンターが正式締結した覚書の調印式が行われました。

概要

 ジョージ・メイソン学アーリントンキャンバスにおいてSTAR-TIDESイベントが開催され、電磁シールド研究所(英名EMP Shield Tech Lab)と、ジョージ・メイソン大学のC5&Iセンターが、4月に正式締前された両組織間の覚書に関する調印式を行いました。この合意によってもたらされる将来の協力は、学術界、産業界、政府関係者間の理解を深め、研究を促進し、科学イベントや会議、その他学術的な活動を推進することを目的としています。
 ジョージ・メイソン大学のC5&Iセンターは、情報技術とサイバーセキュリティの軍事/国家安全保障応用に関する包話的な学術および研究プログラムを提供する、米国内初の大学ベースのセンターです。このセンターの使命は、政府、産業界、学術界の要件を整合させることに焦点を当てています。センターはC5&I分野で働きたいと考えている教員や研究者を結びつける多分野のハプとして機能し、米軍および民間当局にとって知識と革新の一流の情報源といて広く認識されています。

▶︎C5Iセンターについて
ジョージ・メイソン大学のC5&Iセンターは、情報技術とサイバーセキュリティの軍事および国家安全保障応用に関する包括的な学術および研究プログラムを提供する、米国内初の大学ベースのセンターです。 センターは、政府、産業界、学術界の要件を整合させ、多分野の専門家を結びつけるハプとして機能し、軍および民間当局にとっての知識と革新の主要な情報源として認識されています。
C5&Iは、Command(指揮),Control(コントロール),Communications(通信)Computing(コンピューティンダ),Cyber(サイバー)and Intelligence(インテリジェンス)の略称となっており、センターの象徴的なテーマを表しています。

▶︎ジョージ・メイソン大学について
ジョージ・メイソン大学は、アメリカ合衆国バージニア州に位置する公立大学で、1972年に独立した大学として設立されました。この大学は、特に法律、経済、コンピュータサイエンス、公共政策の分野で高い評価を受けており、実践的な学びと研究に重点を置いています。キャンパスはフェアファックスを主とし、アーリントン、サイエンス&テクノロジー、そして国際キャンパスを含む複数の拠点から成り立っています。 全米大学ランキングでも評価されており、安全保障分野においては全米4位、パージニア州においても1位です。また、イノベーション分野においてもバージニア州1位と高く評価されています。
ジョージ・メイソン大学は、革新的な教育アプローチと広範な学術プログラムを提供しており、学生にはアメリカ国内外から多様なバックグラウンドを持つ者が集まっています。 学生と教員の間の協力関係は非常に強く、小規模なクラスでの密接な交流が可能です。これにより、学生は個々の関心とキャリアの目標に沿った教育を受けることができます。
研究面では、ジョージ・メイソン大学は特に政策分析、地球システム科学、バイオヘルスイノベーション、サイバーセキュリティなどの分野で国際的な認知を得ています。また、大学は地元コミュニティとの連携も積極的に行っており、地域社会の問題解決に貢献しています。

▶︎STAR-TIDESについて
ジSTAR-TIDESは、政府、民間セクター、学術界、NGO、その他の組織から成るグローバルな知識共有ネットワークです。STAR-TIDESは多様なスキルを迅速に結集して緊急の問題に対処することを目指し、いくつかの目標を掲げています:

①持続可能なレジリエンスの構築
②緊急対応能力の向上
③多様な分野の専門家間の有益な交流の促進

電磁シールド研究所は、2024年4月16日~4月17日にアメリカバージニア州にて開催されたSTAR-TIDES能力デモンストレーション参加し、弊社製品である「GORGON2」を展示致しました。

概要

 株式会社電磁シールド研究所(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:石川裕也)は、2024年4月16日~17日に米国バージニア州ジョージ・メイソン大学にて開催された第17回STAR-TIDES能力デモンストレーションに参加し、弊社製品であるEMP(電磁パルス)対策サーバーラック「GORGON2」を展示いたしました。

「気候変動への適応」をテーマに開催された本イベントでは、世界各国から産官学の専門家が集結し、最新の技術や取り組みが紹介されました。弊社は「GORGON2」を通じて、自然災害やテロ攻撃などによる電磁パルス攻撃から重要なインフラを守る、弊社の電磁シールド技術を具体的にアピールしました。

EMP対策は、社会インフラのレジリエンス強化に不可欠な要素であり、弊社は、今回のイベントの参加を通じて、その重要性を世界に向けて発信し、持続可能な社会の実現に貢献してまいります。

▶︎STAR-TIDESについて
STAR-TIDESは、政府、民間セクター、学術界、NGOなどが連携するグローバルな知識共有ネットワークであり、多様なスキルを迅速に結集して緊急の問題に対処することを⽬指し、以下の⽬標を掲げています。

①持続可能なレジリエンスの構築
②緊急対応能力の向上
③多様な分野の専門家間の有益な交流の促進

株式会社電磁シールド研究所(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:石川裕也)は、この度、SUPER GT500クラスに参戦するTOM’S Racingへのスポンサードを開始いたしました。

概要

 弊社は、電磁波からサーバーを守るラックを世界に提供しており、モータースポーツの世界では、コンマ1秒の差が勝敗を分けるように、通信の世界でもわずかなエラーの差がサービス品質を大きく左右します。過酷なモータースポーツの世界で、コンマ1秒を競い合うTOM’S Racingの姿に共感し、今回のスポンサードに至りました。

GTレースは時速300kmの世界。そこでの安全を支える技術は、一般社会では「安心」へと姿を変え、私たちの生活を豊かにします。電磁波は車載システムの誤作動を引き起こす可能性も孕んでおり、弊社が培ってきたノウハウがモータースポーツの世界、そして、その先の安心・安全な社会づくりにも貢献できるものと信じております。

今後とも、TOM’S Racingへの応援と、電磁波対策の分野における技術革新に邁進してまいります。

▶︎TOM’S(株式会社トムス)
https://www.tomsracing.co.jp/

電磁シールド研究所は、2024年2月15日に東京都内にて開催された太平洋電気通信協議会(PTC)日本委員「イノベーション交流会」にて講演を行いました。

概要

 株式会社電磁シールド研究所(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:石川裕也)は、太平洋電気通信協議会(PTC)日本委員「イノベーション交流会」で「デジタル社会に安全を」と題して講演を行いました。

 今回の講演では、データ通信量の増大に伴う通信業界のセキュリティ課題に加え、注目度の高い太陽フレアやEMP(電磁パルス攻撃)といった現代社会のデジタルインフラに甚大な被害をもたらす可能性についても言及しました。これらの脅威に対し、弊社が長年培ってきた先進的な電磁シールド技術が、通信インフラの保護、ひいては社会全体のレジリエンス強化に不可欠であることを強調しました。

 弊社は、これらの革新的な技術を通じて、通信業界が直面する様々な課題解決に貢献し、安全で信頼性の高いデジタル社会の実現を目指しています。今後も、産学官連携や国際的な共同研究を積極的に推進し、電磁シールド技術の更なる発展と普及に努めてまいります。

▶︎太平洋電気通信協議会(PTC)
https://www.soumu.go.jp/g-ict/international_organization/ptc/index.html(引用先:総務省 世界情報通信事情)

▶︎PTCJ 太平洋電気通信協議会日本委員会
https://www.ptcj.org/wp/ (引用先:太平洋電気通信協議会日本委員会)

電磁シールド研究所は、2024年1月23日にハワイで開催された『太平洋電気通信協議会(PTC)年次総会「PTC’24」』にて、日本代表企業として選出され、「INNOVATIVE CHALLENGE BY JAPAN’S START-UP」セッションにて講演を行いました。

概要

 株式会社電磁シールド研究所(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:石川裕也)は、ICT業界のリーダーたちが一堂に会し、最新のトレンドや革新的な技術について議論する国際会議であるPTC’24に参加しました。当研究所は、2年連続で日本代表企業として選出され、ICTのグローバルビジネス拡大に向けた取り組みを発信しました。

 今回の講演では、データ通信量の増大に伴う通信業界のセキュリティ課題に対し、弊社の先進的な電磁シールド技術を活用した解決策を提案しました。特に、通信インフラの安全性向上、高精度な電磁シールド技術の提供、そしてグローバルな展開について重点的に説明しました。電磁波によるノイズや干渉を防ぐことで、通信インフラの安定稼働と情報漏洩対策を実現し、独自の技術により通信品質の向上に貢献する点を強調しました。
 また、国内外での市場展開により、世界中の通信インフラの安全性を向上させるソリューションを提供しています。

 弊社は、産学官連携や国際的な共同研究を推進し、電磁シールド技術の更なる発展と普及に努めています。今回のPTC’24を通じて、世界中の通信事業者に対し、通信の安全性と信頼性向上に対する強いメッセージを発信しました。今後も、革新的な技術の開発、グローバルな事業展開、オープンイノベーションを推進し、デジタル社会全体の安全性を高めていく所存です。
 弊社は、ICT業界のリーダーたちとともに、未来の通信インフラの安全性を追求し、技術革新に努めてまいります。


▶︎太平洋電気通信協議会(PTC)
https://www.soumu.go.jp/g-ict/international_organization/ptc/index.html(引用先:総務省 世界情報通信事情)

▶︎PTCJ 太平洋電気通信協議会日本委員会
https://www.ptcj.org/wp/ (引用先:太平洋電気通信協議会日本委員会)

株式会社電磁シールド研究所は、2023年12月10日に開催された日本安全保障フォーラムにおいて、電磁パルス(EMP)攻撃や太陽フレアに対する対策に関する講演を行いました。

概要

 近年、自然災害やテロなどの脅威に加え、EMP攻撃や太陽フレアによる社会インフラの機能停止リスクが懸念されています。株式会社電磁シールド研究所(東京都新宿区、代表取締役:石川裕也)は、これらの脅威から社会を守ることをテーマに、様々なEMP対策製品・サービスを提供しています。

 今回の講演では、EMP攻撃および太陽フレアの脅威とその影響、そしてこれらに対する電磁シールド技術の重要性について講演しました。その中でも注目度の高い、EMPや太陽フレアが社会インフラに与えるリスクとその対策としてのシールド技術の役割について詳細に解説しました。
 弊社は、今後も電磁波の研究開発を進め、安全・安心な社会の実現に貢献してまいります。

▶︎一般社団法人 日本安全保障フォーラム
法人名: 一般財団法人 日本安全保障フォーラム
会長: 矢野義昭
活動内容: 日本の安全保障を取り巻く環境は近年、ますます厳しさを加えるとともに、その様相が複雑多様化しています。電磁波、サイバー、宇宙などの新領域での戦い等に備えるには、防衛、外交のみではなく、先端科学技術、経済、エネルギー、文化等幅広い分野の研究も必要です。弊会は、以上のような幅広い分野について総合安全保障の観点から、歴史的な経緯や国内外の最新情勢を踏まえつつ、啓発、調査研究、政策提言、出版等の活動をしてまいります。

Web: http://jafos.org/

電磁シールド研究所は、2023年12月8日に開催された第70回安全保障危機管理学会において、電磁パルス(EMP)攻撃や太陽フレア対策に関する講演を行いました。

概要

 近年、自然災害やテロなどの脅威に加え、EMP攻撃や太陽フレアによる社会インフラへの影響が懸念されています。株式会社電磁シールド研究所(本社:東京都新宿区、代表取締役:石川裕也)は、これらの脅威から社会を守るため、様々なEMP対策製品・サービスを提供しています。

 今回の講演では、EMP攻撃および太陽フレアの脅威とその影響、そしてこれらに対する電磁シールド技術の重要性について発表しました。EMPや太陽フレアが社会インフラに与えるリスクとその対策としてのシールド技術の役割について詳細に解説しました。
 弊社は、今後も電磁波の研究開発を進め、安全・安心な社会の実現に貢献してまいります。

安全保障危機管理学会

安全保障危機管理学会は日本国民全体を対象とし、安全保障および危機管理に関する理論とその応用・実践についての研究を深めつつ、有為な人材を育成し、大学、自治体および企業等へ送り込むことに寄与することを目的とする団体。

▶︎一般社団法人 日本危機管理学会
https://crmsj.org/

概要

株式会社電磁シールド研究所は、デジタルトランスフォーメーション(DX)を牽引する三次元空間情報技術の最前線、「都市インフラDXの現状と近未来」をテーマにした第34回GITA-JAPANコンファレンスに参加しました。

 株式会社電磁シールド研究所(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:石川裕也)は、デジタルツイン技術の発展と、バーチャルとリアルの連携の重要性が高まる中で、地理空間情報を活用した社会インフラの変革に注目しています。今回のGITA-JAPANコンファレンスでの出展は、弊社の先端技術と戦略的ビジョンを業界関係者と共有する絶好の機会となりました。

 会場では、DX時代の都市インフラの最新動向に加え、AIとGISの融合がもたらす未来の社会インフラ構築について議論が交わされました。弊社は、サーバーラックの販売とBCP対策コンサルティングを通じて、電磁波セキュリティの強化と、国内外の安全保障への貢献を目指しています。 緊張感が増す国際情勢の中で、弊社の電磁波シールド技術は、日本及び国際社会の安全保障を支え、地域の安定化にも貢献することが期待されています。GITA-JAPANコンファレンスでの参加は、当研究所にとって、革新的な技術と知見を業界のリーダーや関係者と共有し、未来への道筋を示す貴重な機会となりました。

GITA-JAPANについて

GITA-JAPANは、地理空間情報技術に関わるユーザー、個人、学生、教育研究者、企業、機関、団体によって構成される、GIS地理空間データ取得、IT及びその利用等の関連技術の啓蒙・教育、調査・研究、出版・広報、技術交流等を目的とする非営利団体。

2023年11月28日、株式会社電磁シールド研究所主催のもと、東京大学にて東京大学大学院工学系研究科高橋浩之教授の勉強会が行われました。この催しでは、放射線と電磁波に関するテーマに焦点を当て、多岐にわたる日本各界のトップリーダーが一堂に会しました。

概要

 高橋教授の社会問題提示により、これからの人類の直面する社会課題について、オープンなラウンドテーブル協議を行いました。高橋教授の経験に基づく様々な知見を共有し、現代社会におけるこれらの影響と対応策について深い洞察を提供しました。参加者も交え、電磁波や原子力、国際的な動向に至るまで、幅広いテーマに関する活発な議論を交わしました。これらの社会課題の共通認識、解決及び継続的に協議を行い、社会へわかりやすく啓発活動を行うことを合意しました。

 この勉強会は、科学、技術、産業の各分野のトップリーダーが直接交流し、共通の理解と協力の基盤を築く貴重な機会となりました。電磁シールド研究所は、今回の勉強会が放射線と電磁波の理解を深めるだけでなく、未来の共同研究や革新的な解決策の創出につながることを期待しています。

▶︎ 実施場所:東京大学
▶︎ 講  師:東京大学大学院工学系研究科 高橋浩之教授

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